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　短期合格を実現させるTLTソフトでの徹底習熟の短期集中計画 　（2007年度の在宅講座は「財表」と「法人税法」のみです）税理士試験 は最難関試験ですが、幸い科目単位での合格が認められている試験です。合格は通常60パーセント以上の正答者に与えられます。試験の特徴は、 理論問題 とその 計算問題 に分けて出題され、 理論問題 は大問題（複合応用問題）と個別問題の２問で、特に大問題に正答するためには、その出題意図を理解し、骨子が完璧に記載され、それぞれの条件骨子に対応する理論の完全要約を記述しなければなりません。会計科目、税法科目では出題と解答方式には多少の違いはありますが、合格を揺るぎないものにするためには理論の模範解答を頭に刷り込み、即座に記述できるようにしておくことが、必須条件です。「 財表 」も「 法人 」も60パターン以上を頭にすりこみ、即座に模範解答を記述できるようにしますから、合格点をゆうに突破すると考えられます。 TLTソフト での習熟学習では、どの科目も出題される可能性のある「問題」と対応する「理論」項目の「骨子や模範解答」は、即座に正答記述できるように徹底トレーニングする機能を備えています。また、計算問題で合格点を完全クリアするため、出題の可能性のある計算問題のパターンは漏れなく、繰り返し繰り返し「立式」演習し、問題を目にした瞬間、その解答構成ができ正解作業ができるように訓練を積む演習システムです。　TLTソフトでのパソコン学習だからこそできる、 スモールステップでの習得確認と着実な合格　合格保証システム 不合格になれば「全額返還」　 CD-ROM教材をあなたのパソコンにインストールして、全てパソコンの画面に本試験と同じ形式の問題として出題され、それに完全模範解答を記述できるまでの演習を繰り返し、100％模範解答が記述できるようになれば次の問題に進み、学習単位となる章を完全マスターし、その範囲からどのような形式で出題されようと時間内に確実に正解できる実力に達したと TLTソフト の評価プログラムが判断すれば、あなた固有のその項目の「修了マーク」が表示されます。こうして、スモールステップで修了合格を確認しながら着実に正解能力を身につけ理論編、計算編各々をマスターするとそれぞれに「 合格番号 」が表示されます。『 合格保証番号 』が表示されれば、 税理士 該当科目の試験合格は確実なものになっていきます。最近の試験での合格には60％以上の正解が必要ですが、 TLTソフト で『 完全合格 』されたあなたなら、確実に正解できる問題が7割以上はあるはずです。合格を確信して TLTソフト に、取り組んでください。あなたの学習実績を記録・判定して、合格保証番号を表示するシステムだからこそ、当社では 税理士試験 の各科目別ソフトに『 合格保証制度 』も設けています。これは、あなたが 合格保証番号 が表示されたにもかかわらず、不運にも受験した該当の科目で不合格になった場合、あなたがお支払いになった該当ソフトの会員総費用を返還する制度です。詳しくはソフトお届けの際、ご案内いたします。 受付次第、第1回送付分を、宅配便でお届けします。今回予定している科目は「 財務諸表論 」「 法人税法 」の2科目です。それぞれ「 理論編 」と「 計算編 」があります。 税理士資格試験 は、毎年7月下旬から8月初旬に実施されます。資格取得を目指して平均7年はかかる最難関試験です。また、科目単位で受験が可能で、最終的には必須科目は2科目、選択必須科目1科目を含み、5科目に検定合格すれば資格取得ができることになっています。忘却曲線 Ｔraining でいったん習熟しても時間の経過や未修事項の習熟を積み重ねていくうちに習熟したはずの事項がほとんど忘れます。そのため、学習進行中、適当なインターバルをおいていったん修得した事項を再度、出題し、誤答の場合、Ｔraining をくり返し回復させます。このようなことをくり返し、忘却曲線 が平行線になるまで出題し強制的に実行させる 忘却曲線自動立上げ機能 を備えています。これにより学習者を選ばず誰でも100％習熟させることが可能となります。こうして、平行線になった時その事項は完全に修得したと認定し合格とします。 。 　財務諸表論 350時間で完全合格　 1．財務諸表論科目の内容 各科目のソフトで、『 合格保証番号 』が表示されれば、 税理士 該当科目の試験合格は確実なものになっていきます。最近の試験での合格には60％以上の正解が必要ですが、 ＴＬＴソフト で『 完全合格 』されたあなたなら、確実に正解できる問題が7割以上はあるはずです。合格を確信して ＴＬＴソフト に、取り組んでください。あなたの学習実績を記録・判定して、 合格保証番号 を表示するシステムだからこそ、当社では 税理士試験 の各科目別ソフトに『 合格保証制度 』も設けています。これは、あなたが 合格保証番号 が表示されたにもかかわらず、不運にも受験した該当の科目で不合格になった場合、あなたがお支払いになった該当ソフトの会員総費用を返還します。2．理論編・本試験の出題内容税理士試験 ・ 財務諸表論 の過去の出題をみると、形式面では、直接、 財務諸表論 上のテクニカルタームを端的に問う問題のほか、長文での解答を要求する問題など多岐にわたるだけでなく、内容面でも、会計基準等の会計制度を問う問題のほか、学説の対立を問う問題など多岐にわたっています。また、試験委員の学説の理解を問う問題まで出題されます。したがって、あくまで理解を中心に学習をした上での暗記が重要となります。3．理論編　TLTソフトの出題の内容本ソフトでは、会計制度の記憶･理解を定着させるのみならず、応用的な会計理論の理解まで完全なものにするような学習構成を採っています。また、通説と呼ばれる一般的な財務会計の教科書に記載されている重要基本論点は網羅するように問題設定をしています。 本ソフトでは、学習を「 解答演習 」と「 解説理解 」の2段階に分け、まず「 解答演習 」で合格に必要な重要基本論点を網羅的につぶしながら徹底的に理解できるようにしていきます。 財務諸表論 の近年の出題では、大問のなかで一つの大きなテーマを設けて、そのテーマに関わる個別の具体的な論点を問う問題が多く見受けられます。「 解答演習 」ではこのような具体的な論点を問う問題を出題し、この要点を的確におさえる模範解答を穴埋めした上で解説文を読むことで、解答内容を理解し記憶する演習を行います。 解説文は解答内容を理解するための詳しい記述や模範解答に関連する会計基準、関連論点をあげることで、解答内容の理解･記憶を促進させます。 「 解説理解 」では模範解答だけでなく解説文も穴埋めすることで、解説の語句を一つ一つ噛み砕いて何度も解説内容を確認することによりテクニカルタームの暗記だけでなく、受験上必要な論点の理解を確実なものにし、単なる暗記ではなく理解に裏付けられた記憶として定着させることができます。財務諸表論、法人税法　完全合格プログラム 財務諸表論/理論編　120時間 1 全体構造 1．会計公準・会計主体論等／2．静態論・動態論／3．商法会計と証券取引法会計／4．商法の計算規定の特徴／5．企業会計原則8時間 2 一般原則 1．真実性の原則／2．正規の簿記の原則／3．資本利益区分原則／4．明瞭性の原則／5．継続性の原則／6．保守主義の原則／7．その他の原則（単一性、重要性の原則）10時間 3 損益会計 1．損益計算書の本質／2．収益・費用総説／3．収益の実現／4．各種販売形態における収益認識基準／5．費用収益対応の原則と発生主義の原則7時間 4 資産会計 総論1．資産の分類と本質・評価／2．取得原価主義／3．時価主義等／4．費用配分の原則5時間 5 資産会計 各論I 1．金銭債権の評価／2．金銭債権の種類と表示／3．有価証券1／4．有価証券2／5．有価証券3／6．棚卸資産の取得原価／7．棚卸資産の費用配分／8．低価基準15時間 6 資産会計 各論II1．有形固定資産の評価1／2．有形固定資産の評価2／3．有形固定資産の評価3／4．減価償却総説／5.減価償却の方法／6.無形固定資産／7.繰延資産総説／8.繰延資産各論15時間 7 負債会計 1．負債会計総説／2．引当金5時間 8 資本会計 1．資本会計総説／2．資本会計各論1／3．資本会計各論2／4．資本会計各論36時間 9 財務諸表 1．商法会計と証券取引法会計の財務諸表／2．損益計算書／3．貸借対照表／4．キャッシュフロー計算書／5．会計方針／6．後発事象／7．附属明細表10時間 10 特殊論点 その他I1．デリバティブ取引1／2．デリバティブ取引2／3．税効果会計／4．リース会計／5．減損会計／6．退職給付会計／7．研究開発費13時間 11 特殊論点 その他II1．外貨換算会計1／2．外貨換算会計2／3．外貨換算会計3／4．企業結合会計／5．連結財務諸表／6．中間財務諸表12時間 12 過去問題 1．平成12年問題1／2．平成12年問題2／3．平成13年問題1／4．平成13年問題2／5．平成14年問題1／6．平成14年問題2／7．平成15年問題1／8．平成15年問題214時間 　 　 学習時間合計120時間財務諸表論/計算編　230時間 1 商法施行規則に基づく様式・注記 1．様式／2．注記7時間 2 重要基本項目 1．現金預金／2．金銭債権（金融商品会計基準での評価も含む）／3．有価証券（金融商品会計基準での評価も含む）／4．棚卸資産／5．有形固定資産／6．無形固定資産／7．繰延資産／8．金銭債務／9．引当金／10．社債／11．経過勘定／12．資本／13．税金79時間 3 特殊計算項目I 1．外貨換算会計／2．売価還元法／3．退職給付会計／4．税効果会計／5．配当可能利益の限度額計算／6．自己株式の処理／7．研究開発費・ソフトウエア会計／8．新株予約権付社債／9．リース会計／10．先物・オプション40時間 4 特殊計算項目II 1．製造業会計／2．建設業会計／3．本支店会計／4．本社工場会計／5．合併会計17時間 5 特殊計算項目III 1．大中小会社の商法上の開示／2．要旨公告／3．利益処分案・損失処理案／4．附属明細書／5．営業報告書／6．財務諸表規則における固有の表示　商法施行規則との表示の違い／7．キャッシュフロー計算書20時間 6 総合問題 （過去問題） 1．平成10年問3／2．平成11年問3／3．平成12年問3／4．平成13年問3／5．平成14年問3／6．平成15年問367時間 　 　 学習時間合計230時間法人税法/理論編　220時間 1 総則 納税義務者と課税所得等の範囲／事業年度／納税地／各事業年度の所得に対する法人税の課税標準及び税率10時間2 受取配当等 受取配当等の益金不算入／みなし配当4時間3 資産の評価損益・ 棚卸資産 資産の評価損益／棚卸資産の意義及び評価方法／棚卸資産の取得価額7時間4 有価証券 有価証券の意義と譲渡損益の原則／有価証券の譲渡損益の特例／有価証券の期末評価額／有価証券の取得価額／デリバティブ取引11時間5 減価償却 減価償却資産の意義、償却費等の損金算入／減価償却資産の償却方法／減価償却資産の取得価額7時間6 繰延資産・リース取引 繰延資産／リース取引4時間7 外貨建取引 外貨建取引の換算／外貨建資産等の換算／為替予約差額の配分6時間8 本法上の圧縮記帳 国庫補助金等の圧縮記帳等／保険差益の圧縮記帳等／交換差益の圧縮記帳9時間9 措置法上の圧縮記帳 特定資産の買換えの圧縮記帳等／収用等の圧縮記帳等／換地処分等の圧縮記帳等／収用換地等の所得の特別控除10時間10 役員・使用人給与 役員の意義／役員給与／使用人給与／株式譲渡請求権の行使があった場合7時間11 寄附金・交際費 寄附金／交際費等／使途秘匿金6時間12 租税公課・還付金等 租税公課等／控除対象外消費税額等／還付金等の益金不算入6時間13 引当金 貸倒引当金／返品調整引当金5時間14 準備金 海外投資等損失準備金／特別償却準備金4時間15 欠損金 青色欠損金／災害損失欠損金／私財提供等／欠損金の繰戻還付4時間16 帰属事業年度の特例 長期割賦販売等／工事の請負5時間17 同族会社 同族会社の意義及び特別規定／同族会社の特別税率（留保金課税）4時間18 本法上の税額控除 所得税額控除／外国税額控除／仮装経理に基づく過大申告の場合7時間19 措置法上の特別償却・ 特別控除１ 試験研究費の特別控除／エネルギー需給構造改革推進設備等を取得した場合の課税の特例／中小企業者等が機械等を取得した場合等の課税の特例9時間20 措置法上の特別償却・ 特別控除２ 事業基盤強化設備を取得した場合等の課税の特例／情報通信機器等を取得した場合等の課税の特例／開発研究用設備の特別償却／優良賃貸住宅等の割増償却6時間21 外国関係 国外関連者との取引に係る課税の特例／国外支配株主等に係る負債利子の課税の特例／特定外国子会社等に係る所得の課税の特例8時間22 申告・納付・還付 各事業年度の所得に対する法人税の中間申告／各事業年度の所得に対する法人税の確定申告／還付制度8時間23 清算所得・青色申告 解散の場合の清算所得に対する法人税／青色申告5時間24 組織再編 組織再編成に係る所得の金額の計算／組織再編成に係る租税回避行為を防止するための特例／株式交換等7時間25 組織再編と他規定との関係 資産の取得価額との関係／減価償却との関係／繰延資産との関係／圧縮記帳との関係／引当金・準備金との関係／欠損金との関係9時間26 土地・借地権 借地権等の取扱い／土地の譲渡等の特別税率／短期所有土地の譲渡等の特別税率6時間27 更正・決定 更正の請求／更正及び決定5時間28 その他 実質課税の原則の意義及び具体的規定／確定決算原則及び企業利益と課税所得との関係／資本積立金額及び利益積立金額／退職年金等積立金に対する法人税7時間29 連結納税１ 連結納税制度の概要／連結納税に係る申告・納付・還付連結法人間取引の損益の調整等／連結法人税の個別帰属額8時間30 連結納税２ 連結納税の承認の申請等／連結納税の承認の取消等／連結事業年度の意義7時間31 連結納税３ 連結納税制度に係るみなし事業年度／連結納税の開始等に伴う資産の時価評価損益／分割前事業年度の単体申告／承認取消後の単体申告7時間32 本試験対策・ 過去試験問題 　12時間 　 　 学習時間合計220時間 法人税法/計算編　180時間 1 減価償却 減価償却9時間2 特別償却・ 特別償却準備金 特別償却／特別償却準備金6時間3 繰延資産・ 資産の評価損益 繰延資産／資産の評価損益6時間4 受取配当等・ 有価証券等 受取配当等の益金不算入／有価証券／みなし配当12時間5 所得税額控除・ 外国税額控除 所得税額控除／外国税額控除7時間6 租税公課・給与 租税公課／給与11時間7 寄附金・交際費等 寄附金／交際費等、その他の費用11時間8 貸倒損失・引当金 貸倒損失／貸倒引当金／返品調整引当金11時間9 試験研究費・ 特別控除 試験研究費の特別控除／特別控除6時間10 国庫補助金等の 圧縮記帳等 国庫補助金等の圧縮記帳等6時間11 保険差益の 圧縮記帳等 保険差益の圧縮記帳等6時間12 交換差益の圧縮記帳 交換差益の圧縮記帳6時間13 特定資産の買換えの 圧縮記帳等 特定資産の買換えの圧縮記帳等6時間14 収用等の圧縮記帳等 及び特別控除 収用等の圧縮記帳等及び特別控除6時間15 同族会社 同族会社の判定／役員及び使用人兼務役員の範囲の特例／留保金課税7時間16 外貨建取引等 外貨建取引／海外投資等損失準備金5時間17 外国関係 過少資本税制／移転価格税制／タックスヘイブン税制8時間18 別表五（一）・ 税効果会計 別表五（一）／税効果会計6時間19 欠損金・ 帰属事業年度 欠損金／収益・費用の帰属事業年度6時間20 リース取引・ 借地権等 リース取引／借地権等6時間21 設立・解散 設立事業年度／解散の場合の清算所得4時間22 組織再編・ 連結納税 組織再編／連結納税8時間23 本試験対策・ 過去試験問題 　20時間 　 　 学習時間合計180時間※ 習熟プログラムの項目等は変更になる場合もあります。　動作環境 TLTソフト 税理士 　 1PC/AT互換(DOS/V)機で下記の条件を満たすもの(Macintosh，FM-TOWNSシリーズはサポートしておりません)NECはNXシリーズよりサポートします。 2Windows ® 98、Windows ® 2000，Windows ® XP，Windows ®Me(いずれも日本語版)が動作するパソコン。（Windows ® NTも可）3CPUはPentium ® プロセッサ166MHz以上を推奨。 4必要メモリーは32MB以上。（64MB以上を推奨） 5画面は800×600ドット以上，256色以上の表示が可能な機種(65536色以上推奨）。 6倍速以上のCD-ROMドライブ。ハードディスクに500MBの空き容量があること。
Newton「税理士TLTソフト」 法人税法　2007年度版です。